大阪市内の分譲マンション・分譲賃貸マンション

先日ご紹介した、不動産トレンドについての（IT重説編）や（セルフ内見編）に続き、不動産トレンドとして今回は、「オンライン内見」についてご紹介したいと思います。

不動産でお部屋を借りるときや購入する際は、必ず物件見学（現地を確認）を行いますが、この物件見学のことを不動産用語では、ご存知かとは思いますが「内見」と言います。この「内見」に対して「オンライン内見」というサービスが近年広がってきています。

コロナウィスルの拡大により人と接触しないで済む上、どこからでも内見できる方法として、オンライン内見を取り入れている不動産会社も増えてきています。

オンライン内見とは？

オンライン内見は、入居希望者が実際に物件を訪れることなく、パソコンやスマートフォンなどの端末を使って遠隔で内見を行うサービスです。リアルタイムの映像を通じて物件内を案内し、まるで現地で内見しているかのような体験ができます。

オンライン内見の最大の特徴は、「どこにいても内見が可能」であることです。転勤や都会への上京などを予定している人にとっては、足を運ばずに物件を確認できる便利なサービスとなります。

さらに、移動時間が不要なため、1つの物件で複数の内見予約を受けることができます。これにより、より多くの人に物件を知ってもらうことができ、短期間での賃貸契約の実現が可能となります。

オンライン内見の主なメリット

オンライン内見の導入は、対面での内見に比べて不動産事業者にとって以下のようなメリットがあります。

業務効率化

オンライン内見では、物件に足を運ぶ必要がないため、不動産事業者は物件の準備や案内のためにかかる時間や労力を削減できます。複数の内見希望者に対応することも可能であり、時間やスケジュールの調整がしやすくなります。

ターゲットの拡大

オンライン内見は場所に縛られずに行えるため、遠方に住んでいる人や移動が難しい人など、通常の内見に参加できない人々をターゲットにすることができます。これにより、より広範な顧客層に物件をアピールすることが可能となります。

生産性の向上

オンライン内見によって、物件の案内や説明を一度に複数の内見希望者に提供することができます。そのため、同じ情報を繰り返し伝える必要がなくなり、スムーズなコミュニケーションや質疑応答が可能となります。これにより、内見の効率が向上し、生産性が高まります。

コスト削減

オンライン内見では、入居希望者の物件への移動や現地案内のための交通費や宿泊費などが不要となります。また、不動産業者や物件オーナーからしても、物件の清掃や整備にかかるコストも削減できます。これにより、経費の節約が可能となります。

以上のようなメリットにより、不動産事業者は業務効率化や顧客ターゲットの拡大、生産性向上、コスト削減などを実現することができます。

オンライン内見のデメリットや注意点

オンライン内見の利用にはいくつかのデメリットも存在します。以下に挙げるデメリットに注意しながら、オンライン内見を上手に活用することが重要です

物件の実際の雰囲気を正確に伝えづらい

オンライン内見では、実際に物件を現地で見るわけではないため、実際の雰囲気や間取りの広さなどを正確に伝えるのが難しい場合があります。写真や映像では伝わりにくい部分もあるため、内見希望者が完全なイメージを持つことは難しいかもしれません。

ネットワーク接続の問題

オンライン内見では、インターネット接続が必要です。帯域幅の制約やネットワークの安定性によって、映像や音声の品質が低下する場合があります。接続の問題が発生すると、内見のスムーズな進行や情報の正確な伝達に支障をきたす可能性があります。

実物の詳細な確認が難しい

オンライン内見では、物件の詳細な確認が現地で行うよりも制約される場合があります。特に細部や素材、臭いや音などの感覚的な要素はオンラインでは十分に伝わりづらいことがあります。内見希望者が特定のポイントに関心を持っている場合、その詳細な確認が難しいかもしれません。

コミュニケーションの制約

オンライン内見では、対面での直接的なコミュニケーションが制約されることがあります。リアルタイムの質問や意思疎通が難しい場合もあり、内見希望者が疑問や要望を十分に伝えられない可能性があります。また、不動産事業者側も直接的な反応やフィードバックを受け取りにくいかもしれません。

これらのデメリットに対処するためには、可能な限り正確な情報を提供し、内見希望者とのコミュニケーションを密に行うことが重要です。また、事前に内見希望者が物件の情報を確認できるように準備しておくことも大切です。

オンライン内見の流れと手順

オンライン内見の実施には、不動産業者や物件オーナー側がいくつかの準備と手順を踏む必要があります。

準備と設備の整備

・適切なオンライン会議ツールの選定
オンライン内見を実施するためには、信頼性のあるオンライン会議ツールを選ぶ必要があります。代表的なツールにはZoom、Microsoft Teams、Google Meetなどがあります。

・必要な機器と接続環境の確保
内見を実施するためには、パソコンやスマートフォン、ウェブカメラ、マイクなどの必要な機器を用意し、安定したインターネット接続を確保する必要があります。

・オンライン内見の予約フォームの作成
不動産業者や物件オーナーのウェブサイトやオンラインプラットフォームに、オンライン内見の予約フォームを設置します。内見希望者はこのフォームを通じて予約を申し込むことができます。

・WEBサイトやSNSでの宣伝
ウェブサイトやSNSなどのデジタルプラットフォームを活用して広く宣伝することで、オンライン内見の情報を多くの人に届けることで、より多くの入居希望者に物件の存在を知ってもらうことができます。

内見予約の受付

・オンライン内見予約のスケジュール管理
オンライン内見希望者からの予約情報を受け取り、適切なスケジュール管理を行います。オンライン内見を希望する入居希望者との連絡手段を確立し、内見のスケジュールを調整します。電話、メール、オンライン予約システムなどを活用して柔軟に対応しましょう。複数の内見を受け入れる場合は、重複しないように注意が必要です。

・オンライン会議のリンク共有
内見予約が確定したら、内見希望者にオンライン会議のリンクを送付します。このリンクをクリックすることで内見が実施されます。

オンライン内見の実施

・リアルタイムの物件案内 内見時には、物件担当者がオンライン会議ツールのカメラを通じてリアルタイムで物件内を案内します。オンライン会議ツールを使用してリアルタイムで物件の案内を行います。内見希望者には会議ツールへの参加方法や操作方法について事前に案内しておくことが重要です。

・物件の魅力を伝える
内見中に物件の特徴や魅力を丁寧に説明し、内見希望者にリアルな体験を提供しましょう。映像や音声を活用して物件の雰囲気や間取りを詳細に伝えることが重要です。

・質問に対応する
内見中に入居希望者からの質問に対応しましょう。質問に対する的確な回答や補足情報を提供することで、入居希望者の疑問や不安を解消することができます。

・追加資料の提供
物件に関する詳細情報や物件周辺の環境や交通アクセスに関する情報を提供します。物件の間取り図や広さ、設備・設備の詳細な説明などや、近くにあるスーパーマーケット、公園、駅などの周辺施設や便利な情報を伝えることで、より物件を詳しく知り、興味を惹きます。また、入居希望者には必要な情報（賃料、敷金・礼金、管理費などの詳細）の案内を提供します。

オンライン内見後のフォローアップ

入居希望者へのフォローアップは重要なステップです。以下に詳細を説明します。

フィードバックの収集

内見後、入居希望者からのフィードバックを収集しましょう。オンライン内見の満足度や物件に関する意見や質問を確認することで、入居希望者のニーズや関心を把握できます。

追加情報の提供

入居希望者からの質問や不明点に対して、追加情報を提供します。賃料や契約条件、駐車場の有無など、入居に関する詳細な情報を明確に伝えることで、入居希望者の判断材料となります。

応答の迅速化

入居希望者からの問い合わせや要望に対して、迅速に応答しましょう。適切なタイミングで返信することで、入居希望者に対するサービスの質を高めることができます。

契約手続きの案内

入居希望者が物件に興味を持ち、契約を検討する場合は、契約手続きに関する案内を行います。必要な書類や手続きの手順、入居に関する注意事項などを明確に説明し、スムーズな契約プロセスをサポートします。

フォローアップの継続

契約手続きが進行中でも、入居希望者とのコミュニケーションを継続しましょう。進捗状況や必要な情報の提供、入居日の調整など、入居希望者が安心して契約を進められるようサポートします。

顧客満足度の確認

入居後、入居希望者の顧客満足度を確認するためのフォローアップも重要です。定期的な連絡やアンケートを通じて、入居者の声を収集し、サービスの改善や顧客満足度の向上に活かしましょう。

いかがでしたでしょうか？今回は、物件オーナーも知っておきたい「不動産トレンド（オンライン内見編）」として「オンラインフ内見」についてのご紹介をしました。オンライン内見だけでなく、不動産業界全体のIT化が進むことで、より利便性が高くなります。

不動産業界では、内見や物件の検索、契約書の作成など、多くのプロセスがありますが、これらをIT化することで、より迅速かつスムーズな客付けを行うことができ、敷いては物件オーナー様の資産を守ることにつながります。ぜひ、物件オーナー様も、最新トレンドを知ってご自身の資産運用に役立てて頂ければと思います。

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