先日、地震予知をおこなう「麒麟地震研究所」のツイッターで、

「伊勢から半径約160キロのノイズを拾う観測機（4）は、南海トラフ地震の震源域を対象に含みます。すでに地震活動によるノイズを示す緑色のグラフが1年あまり出現していて、今後、より活発な地震活動によるノイズを示す赤色のグラフが出ることが予想され、そうなると、4、5年後に南海トラフ地震が発生する可能性が高いとみています」

と、ツイートされていました。 今後起こりうる、巨大地震に備えて、色々と考えないといけないなぁと思う今日この頃です。そこで、今回は、タワーマンションにおける地震対策について掘り下げてみたいと思います。

厳しい基準をクリアして建てられる

新耐震基準

タワーマンションはその建築にあたり、安全性に関してさまざまな基準をクリアして建てられています。地震が多い日本では、過去にも大きな地震による被害は何度となく経験しています。その都度、建築基準等が見直され、新耐震基準が適用されてきています。現在のコンクリート造の建物には、1981年以降に定められた「新耐震基準」が適用されています。

この「新耐震基準」に基づいて建てられた建物は「阪神淡路大震災」でも被害が少なく済んだというデータが出ている様です。タワーマンション自体はこの1981年以降に建てられたものが多く、震度6,7級の巨大地震を見越した安全基準で設計されています。

国の厳しい条件

地上60m以上の高層ビルやタワーマンションを建築する場合は、地震が起きた際の「建物の揺れ」「エレベーターの強度や安全性」といった「建物の安全強度」「防災設備」に厳しい条件が義務付けられています。

また、厳しい条件をクリアしている事に対して、国土交通大臣の認可を受ける必要があります。通常の戸建てやマンションよりも高層のタワーマンションについては、地震に対する安全基準は厳しく設定されています。

エレベーターの建築基準法

建築基準法では、稀に起こる巨大地震に対してエレベーターかごの脱落等の防止することを義務付けています。また、一定以上揺れを感知した際には、自動的に最寄りの階に停止し開扉する様、地震時管制運転装置の設置も義務付けられています。

また、31m以上の建物においては、非常用エレベーターの設置も義務付けられています。非常用エレベーターは災害時の救助活動に利用されるもので、停電時でも予備電源にて作動する様に作られています。

タワーマンションにおける、3つの地震対策構造

耐震改修工法と地震時挙動イメージ図：出展／一般社団法人　日本建設業連合会

耐震構造

耐震構造とは、建物そのものが「地震の揺れに耐えられる」強さで造られている構造を指します。建物を支える重要な部分に、頑丈な柱・梁（はり）・壁などが使われており、揺れをそのまま受け止め、倒壊や崩壊を防ぐという構造になています。

建物が丈夫に作られていても、地震のエネルギーが建物内部に伝わり、2階、3階と階が上がるほど揺れの幅が大きくなる傾向にあります。低層階の建物では揺れに対する影響は少ないですが、何十階建のタワーマンションでは大きく揺れる可能性もあるため、大地震のあとは、損傷度合いを調べて修復作業が必要になります。なので、「建物自体の倒壊を防ぐ」ことを目的として作られている構造と言えます。

制振構造

制震構造は、免震構造とは異なり、建築物の内部に制振部材（いわゆるダンパーなど）を組み込むことで地震の振動や衝撃を和らげる構造体を指します。高層鉄筋コンクリート造の重い建物の場合は、各階に制振部材を設置し、鉄骨造の軽い建物の場合は最上階に制振部材を設置揺れを吸収するので、家具の転倒や建築物そのものの損傷を抑えることができるのも特徴です。

上の階ほど揺れが大きくなりがちな高層ビルやタワーマンションによく採用されています。耐震構造の揺れに対して、上の階に行くほど揺れが抑えられる効果があり、高層マンションであるタワーマンションに向いているとされている構造です。

免震構造

免震構造とは、建物と地面のあいだに免震装置（積層ゴムと呼ばれるものなど）を設置する事で、建物が受ける地震のエネルギーを吸収し、地面から建物に揺れが伝わるのを防ぐ構造のことです。地盤と建築物が切り離されているため、地震の揺れを抑え、建築物への影響を小さく揺れも低減されるのが特徴です。

地震の時の揺れを通常の1/3程度にまで軽減することができるとされているため、耐震構造・制振構造に比べると揺れが小さく抑えられ、層間変形も小さいため、建物がゆっくりと揺れる体感となる様です。建設費用が高いものの地震の揺れが非常に減ることから、高級タワーマンション等で採用されています。

タワーマンション地震の備え

以上の様に「耐震構造」「制振構造」「免震構造」と構造の特徴をお伝えしました。タワーマンションは揺れの影響が多くなる傾向にあるため、これに加え、最近ではそれぞれのメリットを併用するといった方法も増えてきている様です。

安全面を第一に考えた最新のタワーマンションでは「免震」と「制震」の併用といったように、さまざまな取り組みがされています。 タワーマンションで地震にあった場合を想定した、避難訓練や対策はマンション管理組合等でも行われています。暮らしているタワーマンションに、防災備蓄庫が用意されている場合は、場所や内容等も確認しておくと良いでしょう。

また、「家具の転倒防止対策」「非常用持出品の準備」「避難経路の確認」等は、自身でしっかりと準備しておかなくてはなりません。一人一人が災害に備えて、準備しておくことが大切ですね。

弊社では、タワーマンションの購入、売却・住み替え等、売買のご相談も承っております。賃貸管理から購入・売却・住み替え等幅広いご提案ができるため、お気軽にご相談ください。