先進の設備はもちろん、「防災」も念頭に入れたお部屋選びが主流になりつつあります。

改めて考える「住まい」と「防災」

先の大震災では地震による揺れの激しかった地域などで、1981年以前のいわゆる「旧耐震基準」で建てられたマンションを中心に少なくない数の被害が報告されました。現行の新耐震基準による建物については、玄関回りやバルコニー側の「非構造壁」のひび割れなどは少なくなかったものの、建物を支える構造部分の深刻な被害はほとんど見られなかったようです。とはいえ、建物が激しく揺れたことで家財の被害や心理的な恐怖を感じたケースは少なくなく、また一部地域では地盤の液状化によるライフラインの断絶という「想定外」の被害に見舞われました。

非常用発電機や蓄電池で停電時も生活を持続

停電対策としては蓄電池を導入するケースも見られます。なかでも最近の特徴は太陽光発電パネルと蓄電池の組み合わせです。平常時の昼間は太陽光発電で共用部分の電力をまかない、夜間は蓄電池からの電力を照明などに利用する仕組みですが、いざ災害で停電になった場合にも蓄電池を活用しようというわけです。従来は省エネやエコの視点から一部で導入が始まっていた太陽光発電パネルと蓄電池ですが、ここへきて 防災 対策としての役割がクローズアップされてきました。

備蓄倉庫を増設したり飲料水を確保するケースも

災害時に備え、備蓄品を充実させるマンションも増えています。備品を備蓄する倉庫を建物内に設けるほか、各住戸に備品一式を配布するケースもあります。また、停電になると多くのマンションでは水の供給もストップしてしまうので、飲料水や雨水を備蓄する例もあります。敷地内に受水槽を設置している場合は、貯めてある水を緊急時の飲料水として利用可能です。近年では受水槽を設置せずに水道本管から増圧ポンプなどを使って給水する方式が普及していましたが、震災を機に受水槽方式が見直される動きもあるようです。

液状化対策の強化や制振・免震構造の採用も増えている

埋め立て地など液状化のリスクがある軟弱地盤では、地中深くの支持層と呼ばれる固い地盤まで杭を打ち、建物の倒壊を防ぐケースが一般的です。加えて液状化対策として、表面の柔らかい地盤を固めたり、砂状の杭を多数打ち込むといった工法が採られています。こうした液状化対策は以前から実施されていたものですが、震災以降は敷地内の施工範囲を広げるといった取り組みが増えているようです。また、タワーマンションなどでは建物の構造そのものを制振構造や免震構造とするケースも増えています。制振や免震は装置によって地震のエネルギーを制御したり、吸収することで、建物の揺れを低減することが可能です。そのため建物の構造部分の損傷を軽くしたり、室内で家具などが転倒する被害を抑えるのに有効とされています。

家具を金具で固定できるよう壁に下地を設置

固定していない家具などが転倒してケガをするリスクがあります。そこで食器棚や冷蔵庫といった大型の家具や家電を金具などで固定できるよう、壁に下地を入れる物件が増えてきました。とはいえ、隣戸との間の戸境壁は共用部分なので、通常は釘などを打って穴を開けることは禁じられています。そこで売主側があらかじめ管理規約を変更し、下地部分に穴を開けられるようにする必要があります。また鉄板などにドリルで穴を開けるのは素人ではなかなか難しいので、入居後に専門業者を派遣するサービスを導入するケースも今後は増えそうです。

居住者同士のコミュニティ形成をサポート

震災をきっかけに見直されたのが、人々が助け合って困難を乗り切ることの大切さです。マンションの場合は一つの建物に住む居住者同士が助け合うことで、けが人や高齢者のサポート、炊き出しによる暖かい食べ物の提供といった活動が可能になるでしょう。こうした活動をスムーズに行うためには、日ごろから居住者同士が交流し、顔見知りになっておくことが重要です。そこで売主や管理会社がサポートしながら、イベントや管理組合活動などを通じてコミュニティを形成しやすくする取り組みも活発になっています。また、より直接的な災害対策として、管理組合による避難訓練や災害用備品の使い方の指導といったことに力を入れるマンションも増えています。デベロッパーが分譲時に防災マニュアルを用意したり、入居前に 防災 セミナーを開くといったケースも見られます。

こうしたハード面、ソフト面での 防災 対策への取り組みが広がることで、災害に強いマンションが増えていくことに期待したいところです。

「省エネ」から「創エネ」へエネルギーも“地産地消”が新常識となる

今、業界関係者の間で注目されているエコマンションがあります。そのマンションは、屋上にソーラーパネルを設置し、自家発電するマンションはこれまでにもありましたが、このエコマンションは各住戸（専有部分）にも配電できるシステムを取り入れ、一戸建て住宅と同様、電力会社との直接契約により太陽光発電による余剰電力を買い取ってもらえる（売電）ようにしたのが特徴です。エコマンションを所有する会社の試算では、オール電化との併用で戸当たりの年間光熱費を約6割削減できるそうです。

目に見えるエネルギー

従来のエコマンションでは発電したエネルギーはすべて共用部分の動力（エレベーターや開放廊下の照明など）に費やされていました。もちろん、管理費の低減にはつながっていましたが、各戸への直接的な恩恵は皆無でした。この弱点を個別配電や各戸の給湯に充てるなど、入居者の目に見えるエネルギーの利用へと克服し新しいエコマンションとして人気になっています。

窓の隙間密閉性を高めて省エネ性能は向上

さきに述べた新築エコマンションは創エネ化に対応できても、既存の分譲マンションは簡単に事は運ばれません。そこで考えられるのが原点回帰の「省エネ」です。外断熱工法を施した分譲マンションならば蓄熱性が活かされることで暖房を停止してもコンクリートに蓄えられた熱が室内に放出されることで室温の低下を和らげてくれます。しかし経年マンションはサッシの密閉性が不十分なため、どうしても断熱性の欠損が起こりやすいです。そこで活用したのがリース方式による窓やサッシの交換工事です。

ライフスタイルに合ったサービス

どのように暮らすかでマンションを選ぶ。今まではマンションの性能やデザイン、利便性などで選ぶことが主流でしたが分譲マンションのソフト面（サービス）で選ぶという選択肢も出てきました。例えばファミリーなら託児所や医院が併設されている分譲マンションですと大変便利です。コンビニや商店などが併設されている分譲マンションなら一人暮らしの女性や仕事を遅くまでされている方にも安心のサービスでしょう。このようにどのように暮らすかで住まいを決めるというライフスタイル重視の分譲マンションも増えて来ています。

シングル向け分譲マンションの特徴

駅が近く利便性の高い立地。資産性・流動性が高く、ライフスタイルの変化に対応できる物件が好まれています。ローンを計画される方は今お住まいの家賃を指標に物件の予算を決めるのがオススメです。

DINKS、シニア向け分譲マンションの特徴

広めの2LDKで利便性・快適性に優れた物件。さらに市内で複数の路線が使える場所が人気です。予想外のライフスタイルの変化も視野に入れた物件選びが必要です。駅が違い、市内中心部へのアクセスが便利などの利便性や、売却する場合も考えて資産性の高い物件を選ぶことをオススメします。

ファミリー向け分譲マンションの特徴

環境が良く広さと価格のバランスが良い大規模物件。さらに人気の学校区にあるマンションが人気があります。周辺環境、駅距離、学校区、実家との距離など、ファミリーの場合は意見や見方がいろいろです。また方向も大事になってきます。家族の中には長い時間過ごす人もいるので、家の中で生活する場合の設備や使い勝手等もじっくり吟味して物件選びをすることをオススメします。