賃貸物件の空室対策では、家賃の見直しや設備の追加だけでなく、入居者のニーズに合わせて募集対象を広げることも有効な方法です。その選択肢のひとつが、ペットとの暮らしに配慮した「ペット共生型賃貸住宅」です。

ペットを飼育できる物件は、一般的な賃貸物件と比べて選択肢が限られる傾向があります。ペットの飼育を認めるだけでなく、設備や管理ルールを整えることで、周辺物件との差別化につながる可能性があります。

ただし、すべての物件に適しているわけではありません。導入を検討する際は、地域の需要や必要な費用、管理面の負担を確認することが大切です。

まず確認したいのは周辺エリアの需要

ペット共生型住宅を検討する際、最初に確認したいのが周辺エリアの賃貸需要です。

ペットを飼育している方にとって、ペットと一緒に暮らせる物件は重要な条件です。一方で、ペット飼育を認めている賃貸物件は限られており、インターネット掲載物件の中でもペット可物件は全体の約19.3％とされています。

各種調査によると、実際に賃貸物件でペットを飼育している人の割合は約28.6％にのぼります。これに対してペット可物件の供給は2割弱（約19.3％）にとどまっており、市場では需要に対して供給が不足している状態が続いています。

このように供給が限られているエリアでは、ペットを飼育している入居希望者を対象に、物件の特徴を打ち出せる可能性があります。

ただし、ペット可物件が少ないことだけで、必ず需要があるとは判断できません。周辺の人口構成、駅や商業施設へのアクセス、競合物件の募集状況、ペット飼育可能な物件への問い合わせ状況などを確認し、実際に入居希望者が見込めるかを判断しましょう。

「ペット可」と「ペット共生型」の違い

「ペット可」は、一定の条件のもとでペットの飼育を認めている物件です。一方、「ペット共生型」は、入居者とペットが快適に暮らせるよう、住まいの設備や環境にも配慮した物件です。

例えば、次のような設備が考えられます。

・ペットが通り抜けられるくぐり戸

・傷や汚れに配慮した床材

・玄関からの飛び出しを防ぐ柵

・ペット専用の足洗い場

・リードフック

・臭い対策の脱臭設備

・キャットウォーク

・ドッグランなどの共用スペース

すべての設備を設置する必要はありません。犬や猫など、想定するペットの種類や物件の間取り、共用部分の広さに合わせて、必要な設備を選ぶことがポイントです。

大規模な改修をする前に、費用と効果を比較する

ペット共生型住宅への変更には、設備の設置や内装の改修などの費用がかかる場合があります。そのため、最初から大規模な工事を行うのではなく、費用を抑えられる対策から検討する方法もあります。

例えば、床材の変更や玄関への飛び出し防止柵の設置、壁の一部への傷・汚れ対策など、室内の一部を改修する方法があります。共用部分に足洗い場やリードフックを設けることも選択肢です。

導入する設備を決める際は、工事費用だけでなく、退去時の原状回復や日常清掃、設備の修理・交換にかかる費用も考慮しましょう。

また、設備投資によって家賃を上げられるとは限りません。周辺相場や競合物件の条件を確認し、賃料への反映、空室期間の短縮、入居者層の拡大など、どのような効果を期待するのかを明確にしておくことが大切です。

導入前に決めておきたい飼育ルールと管理体制

ペットを飼育できるようにする場合、設備だけでなく契約条件や管理ルールの整備も必要です。

飼育できるペットの種類や頭数、大きさ、共用部分での移動方法、鳴き声や臭いへの配慮などを具体的に定めておきましょう。また、退去時の清掃や原状回復の範囲、損傷が発生した場合の費用負担についても、契約前に明確にしておくことが重要です。

既存の入居者がいる物件では、ペット飼育を認めることによる騒音や臭いなどの影響にも配慮しなければなりません。建物全体の管理方針や既存契約との関係を確認したうえで進める必要があります。

自分の物件に合った空室対策かを判断する

ペット共生型住宅は、一般的な賃貸物件とは異なる入居者層にアプローチできる可能性があり、周辺物件との差別化にもつながる空室対策です。

一方で、需要が見込めないエリアや、建物の構造上ペットとの暮らしに適さない物件では、設備投資に見合う効果が得られないことも考えられます。

導入を検討する際は、周辺の募集状況や入居希望者のニーズ、必要な設備と改修費用、導入後の管理負担を整理し、段階的に進めることも選択肢です。

BRUNO不動産では、物件の立地や築年数、周辺の賃貸需要、現在の募集状況などを踏まえ、オーナー様の物件に合った空室対策をご提案しています。ペット共生型への変更も含め、費用と期待できる効果を比較しながら、長期的な賃貸経営につながる方法を検討してみてはいかがでしょうか。